運用エンジニアが育たない!絶対に押さえるべきポイントとは?

ITエンジニアの人材確保が難しい今、既存事業を支える運用エンジニアの育成は、会社の成長にとって非常に重要な課題です。しかし、マネージャや経営者の皆さんの中には、なかなか育成の効果が出ない悩みや不安を感じている方もいませんか?実は、その原因はエンジニア本人だけではなく、指導する会社側にもあるかもしれません。効果の高い育成サービスの検討や対象者の選定も重要ですが、それ以上にもっと大切なポイントがあります。

エンジニア人材確保の基本は、雇用と育成

システム運用エンジニアの人手不足を解消しようと、人材確保を迫られるわけですが、具体的には挙げられるのは以下の2パターンです。

  • 外部からの人材雇用
  • 社内の人材育成

外部から新たに人材を雇用するのは手っ取り早い選択肢ですが、そもそもITエンジニアの絶対数が不足している以上、適切な人材を探して育てるのが難しいのは当然です。仮に見つかっても、優秀な人材ほど人件費が高かったり、必ずしも自社の企業文化と馴染まないといったリスクもあります。

現実には、人材育成と外部採用の両輪で進めていくことにならざるを得ません。人材育成がうまくいけば、エンジニア各人のスキルアップは会社の資産になり、会社全体の技術力の底上げにもつながります。また、エンジニア本人のモチベーションが上がれば、周囲の社員の良い刺激となり、相乗効果も期待できるでしょう。

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エンジニア育成のスタートラインは、目的と方向性の明確化

エンジニア育成で最も重要なのは、目的にあった育成の方向性をはっきりさせることです。手法としては、社内研修を実施したり、外部サービスのセミナーや教育プログラムを受講したりと、さまざまな選択肢があります。しかし、育成法を議論し始める前に、基本となる目的と方向性を明確化できているのか?振り返ってみましょう。

エンジニア育成を始めるには、その前段階として、まずは目的、つまり『エンジニアにどのような形で会社の役に立って欲しいのか?』を考えましょう。会社の注力事業や成長戦略から、今現在足りていない技術力や将来的に必要となるスキル・人材をピックアップします。例えば、既存事業の売上を増やしたいのか、それとも内部コストを削減して利益アップを狙いたいのか、もしくは新たな事業領域を開拓したいのか、目的によって必要なスキルや人材は変わります。

目的が決まれば、後は育成の方向性を決めるだけです。内部コスト削減なら、RPAに必要なプログラミングスキルの習得や、運用保守の守備範囲をより幅広くするためのOJTが挙げられるでしょう。また、新たな事業領域へのチャレンジであれば、上流工程やビジネスサイドまで見られる経験値の醸成、社内外との調整・交渉などのコミュニケーション力向上を目的とした営業同行といった具合に、具体的な方法が自然と見えてくるはずです。

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育成成功の鍵は、エンジニアのウォンツ

人材育成を成功させるためには、会社目線での育成目的や方向性も重要ですが、やはりエンジニア本人のウォンツ(要望)も重要な要素です。

会社としてエンジニア育成の目的と方向性が固まれば、社内で適したエンジニアを育成対象として選出します。その一方で、エンジニア本人にもやりたい仕事や目指したいエンジニア像はもちろんあるはずです。

それを無視して、または意図せず、『プログラミングが得意だから』『人付き合いが上手いから』と安易な考えで、エンジニア育成の対象者を選出したり、育成計画作成を進めてはいけません。まして、ひとり情シス状態では、日々の業務に追われてスキルアップの余裕も作れません。本人の意向とずれたエンジニア育成は、モチベーションと学習スピードの低下を招き、期待していた成果が現れないばかりか、最悪の場合、エンジニアの離職にもつながってしまいます。

人材育成の効果を最大化するためには、エンジニア本人の希望を汲み取って、適材適所で高いモチベーションで取り組んでもらうのが近道です。もちろん、個人の希望に寄せてばかりでも企業の成長戦略にプラスになりません。会社とエンジニア双方の方向性が合致するよう、調整していく必要があります。

人材育成は、エンジニアとのコミュニケーションから始めよう

エンジニアの人材育成の目的や方向性がはっきりと定まっていなければ、それは目的地を決めずに船出するようなもの。貴重なリソースを最大限に活かせなければ、会社にとっても、育成を受けたエンジニア本人にとっても、もったいないですよね。

また、育成は対象となるエンジニア本人がいてこそ成り立つので、個人の要望に添った育成計画を立てることが不可欠です。その点を見逃すと、本来の育成目的を達成できないばかりか、効果も最大化できなくなります。エンジニアと、上司や人事との1on1ミーティングなどで定期的にコミュニケーションを取ったり、社内の環境づくりが非常に重要です。

中小に限らず大手企業でも、人材育成は待ったなしの課題。とはいえ、そもそも人材を増やすこと自体が厳しい以上、育成はさらに困難です。例えば外部のサービスを利用したりアウトソースすることで、属人化するシステム運用を減らし、人が自然に育つだけでなく、育てる側にも余裕を確保できます。

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